地デジ・アンテナ・テレビについての豆知識

地上デジタルテレビ放送は(地デジ)は、関東、中京、近畿の三大圏から2003年12月から開始され、その他のエリアでも順次拡大され、すでに全国の都道府県庁所在地において現在放送されています。この放送のデジタル化に伴い、３年後の2011年7月24日までには、アナログテレビ放送からデジタルテレビ放送に完全移行されます。その後は従来のアナログテレビは、そのままの状態でデジタル放送を視聴することができなくなります。

�@地上デジタル放送対応のテレビに買い換える
・地上デジタル放送対応テレビ
現在、液晶型・プラズマ型・背面投射型(リアプロ)・地上デジタルテレビ内蔵型パソコン等のテレビがあります。性能・機能もいろいろあり、画面サイズや機能などにより価格が異なります。

特徴は？
　高画質なハイビジョン放送やデータ放送などのアナログ放送にはないデジタル機能を楽しむことができます。

�A今お使いのアナログテレビに地上デジタル対応チューナーやデジタルチューナー内蔵録画機器を買い足す
お持ちのアナログテレビの種類によって画質や利用できるデジタル機能が異なります。

特徴は？
　お持ちのテレビをそのまま継続して使用することができ、手軽に地上デジタル放送やデジタル機能を楽しむことができます。

�B地上デジタル放送サービスを始めているケーブルテレビで視聴する
　ケーブルテレビの方式により必要な機器が異なります。
　
・パススルー方式
パススルー方式とは、ケーブルテレビで受信した電波を伝送する方式です。この方式では市販の地デジ対応テレビまたは、地上デジタルチューナーや地上デジタルチューナー内蔵録画機器で地上デジタル放送が視聴できます。
　
・トランスモジュレーション方式
トランスモジュラーション方式とは、ケーブルテレビで受信した電波をケーブルテレビに適した信号に変えて伝送する方式です。この方式ではケーブルテレビ専用のＳＴＢ(セットトップボックス)が必要となります。

特徴は？
　個別受信アンテナは不要でお持ちのテレビにチューナーやＳＴＢなどを接続することで、地上デジタル放送を楽しむことができます。


SHARP　37V型地上・BS・110度CSデジタルハイビジョン液晶テレビ　LC-37BD1W

今住んでいる家の屋根に取り付けられているアンテナにＵＨＦアンテナがついているか確認し、ついていない場合にはＵＨＦアンテナを新たに設置する必要があります。但し、ＵＨＦアンテナがついていても、地上デジタルテレビ放送の帯域に対応していない場合や、地上デジタルテレビ放送と現行の地上アナログテレビ放送の受信方向が異なる場合は、アンテナの増設などが必要になります。
※これから家を購入される方や建替えをされる方にはベランダに取り付け可能なＵＨＦアンテナをおすすめします。(小さい、価格も安い、見栄えがよい)

大人気♪地デジチューナーとおすすめアンテナセット

・デジタルハイビジョンが楽しめます！
・ゴーストがなく高品質の映像。音声が楽しめます！
・高齢者や障害のある方にもやさしいサービス(字幕放送)が充実しています！
・電子番組表(ＥＰＧ)で当日から1週間先までの番組表が見られます！
・1チャンネルを分割して2〜3番組の同時放送も可能です！
・ワンセグにより外出先でも楽しめる！

「なぜ、地上デジタルテレビ放送へ移行するのか？」
地上テレビ放送のデジタル化により、ハイビジョンによる高精細な画像の実現等映像・音声の高品質化のほか、今までにない高度で多彩なサービスが提供できるようになります。また、アナログ放送に比べ電波の有効利用が図られ地上デジタルテレビ放送への移行完了後は、従来のアナログテレビ放送で必要とした周波数の一部を携帯電話や新たな無線サービスなどに利用できることとなり、周波数の逼迫の緩和に資するとともに、関連産業への大きな経済波及効果も期待できます。このようなことから地上放送のデジタル化を進めています。

「アナログテレビとデジタルテレビは何が違うのか？」
映像や音声を0と1のデジタル信号に置き換えて送信することがデジタル方式です。従来のアナログ方式と比べ、より高品質(テレビ画面が二重映しになる「ゴースト」や雑音のない)映像と音声を受信することができます。また、デジタル化により、高画質・高品質なハイビジョン放送やいつでも必要な情報が得られるデータ放送、双方向サービス、ワンセグサービス(移動体・携帯端末向けサービス)など高度な放送が実現可能となります。

「20011年7月24日以降は全国一斉にアナログ放送は終了することになるのか？」
アナログ放送に係る周波数の使用期限は、法令で2011年７月24日と定められていますので、この日までにアナログ放送は終了することとなります。尚、既にアナログ放送を終了している海外の事例では、十分に時間的な余裕をもって地域の視聴者に告知し、地上デジタル放送対応受信機の地域ごとの普及状況も勘案しながら、放送を終了する条件が整った地域から実施していることであり、このような事例を参考にしながら、今後総務省において放送終了の具体的手法について検討を進めることとしています。